私はクレジットの引き落としに三菱UFJ銀行を使っている。テレビCMだと石原さとみとスカパラがやたらでているが、店舗では大谷がメインだ。送金しようとするATMのまえに立つと大谷の爽やかな笑顔が目の前にあるのだ。よりによって送金に関するスキャンダルとは皮肉なものだ。
まだ、大谷だからかなり贔屓目に、好意的に世間からは取られているが、あれが清原だったらどうなってたか。(桑田や坂東英二にも置き換え可)
さて、先週の日曜の日経「揺れた天秤～法廷から～」にクレイジーな裁判事例が掲載されていた。都内のある夫婦が隣家の防犯カメラでずっと見張られているので撤去してほしいと訴えたのだ。
隣家から夫婦の家に向けて5台のカメラが設置されたのだ。設置される2か月前に夫婦は隣人から「家の周りに油がまかれている。被害届をだしていいか」と聞かれる。「出せばいいのでは」と夫婦がそっけなく応じると隣人は怒り狂っていたらしい。その後カメラが設置されたのだ。
夫婦はカメラで監視されていることが原因で不眠症になり精神科クリニックに通うことになる。最終的に夫婦はカメラの撤去を求めて提訴した。ここまでの話だと明らかにカメラを設置した隣人がクレイジーなのだが、裁判が始まると思わぬ方向に進みだす。
実はこの地区では数年前から路上に液体や生魚が散らばる事象があったのだ。被告（カメラの所有者）の家の周りも被害があったため犯人を特定するためにカメラを設置したのだ。そして被害が発生すると毎回夫婦（監視されてる側）が2階のバルコニーで身を屈めて何かをしている姿が映っていたのだ。そして、夫婦の仕業だと思っていたのは被告だけではなかった。
別の住民は、被害が発生したのは決まって自分の子供が騒いだ時だと言い、以前に夫婦からクレームを言われたこともあったので、この夫婦が怪しいと思っていたらしい。
東京地裁の判決は、たしかに被害があったときに夫婦がバルコニーで何かやってる怪しい姿が映っているので疑うのもわかる。しかし、実際に何かをしているのが確認できるわけではない。被害があった直後の撮影はともかく、その後ずっと撮影は違法。カメラは撤去しなさいとなった。
地裁とはいえ、和解ではなく判決まで行ってしまうとはご近所トラブルは恐ろしい。以前にも話したが、近隣トラブルは事故物件なんかよりもずっと恐ろしいのだ。そして、組事務所や宗教施設は告知義務があるが、近所に変人が住んでいることは重要事項説明で告知する義務はない。当然だ。隣の人が○○な人なんですよなんて言うことは今の日本では許されない。購入者が自分で調べて判断するしかない。
どうやって調べるか？購入前に隣の家に訪問しましょう。隣の家を購入予定なんだけど、買い物の便とか小学校のことなどを聞きたいんですがと。そこで隣の人がまともな受け答えをできるかを確認するといいですよ。
